石油輸出国機構（OPEC）は13日、世界経済の復興に刺激されて、来年は原油ニーズが大幅に増加するとの見込みを発表した。来年のニーズは一日あたり8493万バレルに達して今年を0.83％上回り、一日あたり70万バレルずつ増加する計算になるという。「国際金融報」が伝えた。

またOPECは同日発表した最新の月間報告の中で次のような見方を示した。世界経済が復興し始めたことが、原油ニーズの伸びを刺激する最大の動力である。世界経済の成長率は今年は1.2％低下するが、来年は2.7％上昇する見込みだ。うち経済協力開発機構（OECD）加盟国の平均経済成長率は今年はマイナス3.6％だったが来年は1％に達し、米国は今年のマイナス2.7％から来年は1.3％に上昇すると予測される。また今年の成長率がマイナス4.1％だったユーロ圏は、来年には継続的低迷の局面を脱して、ゼロ成長を達成できる見込みだ。

OPECによると、中国経済は他国に先駆けて復興を遂げており、原油ニーズも年内にやや増加し、来年は増加率が3.75％に達する見込みだ。中東地域でも原油ニーズ増加率は3.13％に達するとみられる。北米地域の原油ニーズは来年には下げ止まって増加に転じ、増加率は0.9％に達する見込みだ。西欧地域と日本の原油ニーズは引き続き減少するものと予測される。

こうした背景の下で、OPECは加盟国の原油に対する世界原油市場のニーズ予測を上方修正し、来年は一日あたり2840万バレルに達するとした。この数字を先月の予測値と比べると、一日あたり30万バレルずつ増加することになる。ある報道によると、今年9月のOPEC加盟国の原油生産量は一日あたり2890万バレルで、8月より4万バレル増加した。

同報告によると、OPEC非加盟国の原油生産量は来年、一日あたり平均35万バレル増加すると予測される。特にブラジル、アゼルバイジャン、カナダ、カザフスタンで大幅に増産する見込みだ。

また同報告によると、今年の世界の原油ニーズは一日あたり8420万バレルで、昨年より140万バレル少なくなる見込みという。

「人民網日本語版」2009年10月15日