変動する不安定な国際エネルギー市場において、グリーン産業が新たな安定要因となりつつある。中国のグリーン産業はその規模とコスト力によって、壮大な環境保護の理念を、より多くの家庭が地政学的なエネルギー供給の不安定に対抗するためのグリーンな「ハードカレンシー」へと転換している。「環球時報」が伝えた。

エネルギーの対外依存度が極めて高いパキスタンは、石油の約8割と液化天然ガスの大部分をホルムズ海峡経由で輸送されている。こうした背景のもと、パキスタンの都市部と農村部で近年普及してきた分散型太陽光発電設備がエネルギーの緩衝装置として機能し、数百万世帯が危機の中でも基本的な電力供給を維持できる状況を生み出している。

ラホールやイスラマバードなどの都市を上空から見下ろすと、独特の光景が広がる。高低に並ぶ建物の屋根一面に、青いソーラーパネルが敷き詰められているのだ。ソーラーパネルは農村部でも至る所で見られる。これら太陽光発電モジュールの95％は中国からの輸入品だ。国際的なエネルギーシンクタンク「Ember」のデータによれば、パキスタン全体の発電に占める太陽光の割合は、2021−25年の間に5倍に増加した。

原油価格の変動と供給不足に直面する中、多くの国の政府や企業はエネルギーの内訳を見直している。国連が昨年発表した分析報告によれば、世界で新たに建設された再生可能エネルギープロジェクトの90％以上が、発電コストで従来の化石燃料を下回っている。

このコスト革命の中で、中国製造（メイド・イン・チャイナ）は重要な「ツールボックス」としての役割を担っている。シンクタンク「VoxEU」の研究によれば、中国の太陽光発電産業における規模効果と技術進化により、太陽光発電のコストはわずか10年（2004−13年）で90％以上削減された。この変化は世界のエネルギー獲得の論理を根本から変え、クリーンエネルギーに化石燃料と競争できる実力を与えると同時に、各国の炭素排出削減にも大きく寄与している。

厦門大学中国エネルギー政策研究院の林伯強院長は8日、「環球時報」の取材に対し、国際的な石油危機の影響を受けやすくエネルギー不足に陥りがちな国々にとって、中国のグリーンエネルギープランはまさにこの難題を解決する手段となると指摘した。これは単にグリーンで低炭素な転換という問題にとどまらない。グリーンエネルギーは本質的に地域に根ざしたエネルギーであり、しかも決して手が届きにくいものではない。中国のプランの強みは展開の速さにあり、最短6か月で導入が完了し、短期間内にエネルギー不足に対応する最も有効な手段となり得る。

林氏はまた、今回のホルムズ海峡の航行問題は、多くの国がエネルギー戦略を再調整する契機になると指摘した。中国が模索してきた「風力・太陽光・蓄電＋電気自動車」というグリーンエネルギー発展の道筋は、エネルギー安全を確保しつつグリーン転換を両立させるものだ。このモデルの成熟は、世界がエネルギー危機に対応する上で実行可能な参考となる。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2026年4月9日