地震の発生後、多くの建築物が倒壊し、一部の建築物は倒壊を免れたものの被害を受けており、こうした建築物が強い余震により続いて倒壊する可能性がある。

  救助スタッフと瓦礫に閉じ込められた人は、余震の際に一定の保護措置をとらなければ、被害が一層拡大する恐れがある。中国地震局の修済剛副局長は、被災地区では強い余震への備えを行うべきだと述べている。

  「余震発生時に、人々がいる環境は主震が発生した時よりもさらに脆弱になっている。人間は栄養不足で、心理的に傷ついているため、ショックに耐える能力も弱まっている」と中国地震局地球物理研究所研究員の張少泉氏は述べる。

  張暁東氏によると、余震が次々と発生していることから、危険な建築物には近づくべきではない。救援に参加している救助スタッフや現地の要員は余震に関する知識を持つ必要がある。同時に廃墟で作業にあたる救助スタッフもこうした知識を持つべきだと述べている。

  中国地震局の元副局長の湯泉研究員は、中国地震局の「ブン川マグニチュード8.0の地震の余震状況の意見に関する報告」に基づき、ブン川の地震の余震活動の水準はマグニチュード6?7前後だと言う。主震、余震を問わず地震の被害を避ける上で最も重要なのは、倒壊によるけがを避けることだという。

 

　張暁東氏によると、ブン川地震の余震は24時間体制で厳しく監視されている。地震局では現在、100人以上を地震発生地区の流動観測に割り当て、既に60カ所以上のポイントを設置した。地震の現場観測業務が進行中で、使用する全ての応急観測機器が得たデータは絶え間なく送信され、地震の状況を順に分析する上で信頼度が高く科学的な基礎情報を提供している。

  張暁東氏は、それぞれの余震の発生はいずれも比較的正確に位置づけることができていると述べている。余震の一部は予測可能だが、予測のできない余震もある。それぞれの地震と地震の間の余震の状況も同じではなく、専門家の充分な分析と研究によって初めて結論を出すことができるとしている。

  張少泉氏によると、余震の予測は主震に比べると容易だ。地震のタイプや震源地、分布範囲などがわかっているためだ。しかし主震と比べてどのぐらい容易かというと、比較は難しい。地震部門は余震の予報を強化し、各部門に速やかに通報して対応業務を行う必要がある。比較的強い余震の予報が出されたら、各機関は速やかに対応プランを実施して措置をとる必要がある。

  「人民網日本語版」2008年5月23日