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太平洋戦争中に労働目的で強制連行され日本で亡くなった6830人の中国人を追悼する日中合同の初の追悼式典が8日、東京の浅草寺で営まれる。共同通信の報道によると、幸いにも生き残り現在も生存している元強制労働者2人と死亡者の遺族などが訪日予定で、式典には250人以上が出席する見込み。日中両国の僧侶が法事を営む。「中国新聞網」が伝えた。

追悼式典執行委員会の林伯耀・理事長によると、現在日本人のほとんどは戦時中に中国人が強制労働の悲劇に遭ったことを知らないという。今回の追悼式典を通じ、歴史を後世に伝えたいとし、一般市民の式典への参加を心から歓迎すると述べた。

追悼式典終了後、浅草周辺で追悼パレードが営まれ、翌9日には港区の芝公園広場に犠牲者と同数の計6830足の靴が並べられる。10日には強制連行訴訟の被告企業および国会議事堂前で請願が計画されている。

1950年代以降、日本人は計十数回の追悼活動を行っていたが、1973年以降の追悼活動は宗教関係者による内部活動となっていた。今年、秋田県花岡鉱山で強制連行された中国人の遺骨が発見されて60周年になるのを受け、日中双方が共同で追悼式典を営む計画を立案している。

執行委員会によると、戦時中、日本全国の135カ所の炭鉱、造船所などで連行され強制労働させられた中国人は少なくなく、そのうちの多くの人は栄養失調、過重労働、病気などが原因で次々に亡くなったという。

「人民網日本語版」2009年8月4日