東アジアは永遠に「一盤散砂（皿に盛った砂）」なのか？答えはもう明らかになりつつある。最近北京で行われた中日韓三カ国首脳会談と、先頃三カ国が「東アジア共同体」構想を一致して承認したことは、いずれも「東アジア砂論」への力強い否定であり、同時にアジアの台頭という歴史的命題への高らかな回答でもあった。

もし、これまで東アジア一体化が遅れていた原因が主に各国の発展水準の不揃い、特に中国の貧弱さにあったと言うのであれば、中国の台頭がすでに動かぬところとなり、中日韓の経済総量が世界の五分の一に近づいた今日、東アジア共同体の構想は新たな突破のためのハードルまでたどり着いた。

ここ数年、東アジア意識は中国の台頭とともに中国民衆の中にすでに現れている。環球網の調査によれば、67％の中国ネットユーザーは中日が共に東アジア共同体を築くことを支持し、62％がアジアにはリーダーとなる国が必要だと考えている。調査ではまた、57％が東アジアでの日本の影響力が中国より強いと考えているが、91.7％の人が中国は将来東アジア共同体においてより大きな役割を果たすはずだと考えていることも示された。

地域協力がその地域における大国の粘着作用と切り離せないことは、世界における地域協力の経験で示されている。経済発展の比較的速い国家間で、着実な協力を通じて、しかるべき構造が確立され、すべての国に地域協力のもたらす旨味を味合わせてこそ初めて、一体化は根付き、開花し、実を結ぶことができるだろう。従って、アジア台頭のスピードと、中日韓の経済発展のスピードと協力の深化は正比例するものだと言える。

戦後60数年来、アジアには各国を融合へと向かわせるよう促進する中核パワーが出現してこなかった。中核パワーのないアジアは団結できないアジアでもあり、必然的に地域外の大国に左右されることとなった。こうした歴史的背景により、アジア諸国は冷戦後の台頭において、相互信頼を一歩一歩確立するというかなり複雑な過程を経なければならなくなったのである。

今日、鳩山由紀夫首相が就任後すぐに「東アジア共同体」を高らかに外交の重要支柱に盛り込んだのは、道徳的な高ポイントを先に制したかったからではないか、と疑う人がいる。中日両国は必ずや東アジア一体化の主導権争いを繰り広げるだろうと推測する人もいる。歴史の恩讐、文化の差異は東アジア諸国の越えがたいハードルになるだろうと懸念する人もいる。さらには、アメリカ要因が東アジア一体化の後ろ足を引っ張ることになると言及する人までいる。

確かに、東アジア各国間のビジネス、旅行、金融、エネルギー、環境、救援、疾病予防コントロールと人の行き来等多くの面での砦を打ち破ろうとすれば、将来出現するだろう問題は想像するよりもはるかに困難で、複雑なものになる。

とりわけ歴史的な原因により、三国間にはまだ相互信頼が欠けている。どの国が打ち出した新構想であっても、猜疑を誘発し、さらには構想の実施と協力の深度に影響を与える可能性がある。一方で、相互信頼の影響を受けて、「三カ国のワシントンからの距離は三カ国間の距離よりもはるかに近い」という現実から脱却するのには、まだ時間がかかる。

中日韓の協力は三カ国の度量を試していると言える。最も気をつけるべきは、様々な人為的障害である。三カ国はさらなる協力強化の「ハンドル」を探すと同時に、アメリカとの関係も上手く処理しなければならない。これもまた、摩擦に立ち戻る、ひいては衝突という以前の轍を再び踏むことを避ける上での鍵である。

我々は「アジアの台頭」の提唱者、シンガポールの学者キショール・マブバニの言葉を覚えておくべきだ。「21世紀はアジア社会に対して厳しい挑戦となるだろう。過去500年間のうちほとんどの期間、アジアはずっとヨーロッパ社会に遅れをとり続け、西洋に追いつきたいという強い願望がある。アジアがそのために行動を起こす時、『アジア人は考えることができるのか？』という問題に答えが出なければならない。」　　(ソース 環球時報)

「北京週報日本語版」　2009年10月13日