中国製家電が日本を席巻、「メイド・イン・チャイナ」の10年の成果を反映

　消費者は近年、日本の家電量販店で中国ブランドの家電が目立つ位置に置かれているのを目にする。日本の家電売場の「主役」は以前、日本国内と西側の大手ブランドが中心だった。今や「品質にうるさい」とされる日本市場で、中国製の家電はもはや安物の代名詞ではなくなり、品質とブランドの信頼度で勝利を収めている。日本の消費者から好評を博し、日本メディアから高評価が相次いでいる。

　業界関係者は、中国製家電が日本市場を席巻していることは、「メイド・イン・チャイナ」の過去10年におけるスマート化・ブランド化・国際化などの各方面の非凡な成果を示していると指摘した。

今月1日に東京の家電売場で撮影された中国製のアクションカメラ。新華社記者・張笑宇撮影

　「日本経済新聞」はこのほど記事の中で、大手の海信集団（ハイセンス）が日本に研究開発（R&D）拠点を設け、日本の若者向けに開発した新製品が人気を博しており、商品が量販店の目立つ場所に並べられるなど、日本の大手ブランドによる寡占を打ち破ったと伝えた。

　記事は英調査会社ユーロモニターインターナショナルのデータを引用し、ハイセンスの日本でのテレビ販売台数シェアが2017年にはわずか2.4%だったが、昨年は12.9%と5位に浮上し、首位のシャープとの差はわずか約9ポイントだったと伝えた。

　ハイセンスジャパンの李文麗社長は新華社記者に、「ハイセンスは2010年末に日本に子会社を設立し、11年より製品を販売している。日本市場で数年の開拓期間を経て、今や日本の消費者、特に若者から好まれる家電ブランドに成長した」と述べた。

　ハイセンスのテレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコン、音響機器などは近年、日本のほぼすべての主流家電量販店、ホームセンター、ECプラットフォームに進出している。

今月1日に東京の家電売場で撮影された中国ブランドの冷蔵庫。新華社記者・張笑宇撮影

　日本の有名家電量販店であるビックカメラの販売員は、「ここにはハイセンスのさまざまな製品を置いている。お客様からは高い評価を得ている」と述べた。

　より高品質で、より新しく、アフターサービスがより優れている中国家電製品の高度化とフットワークの軽さは、中国のブランド効果を強化した。テレビだけではなく、中国家電メーカー製の冷蔵庫、洗濯機、エアコンなどが今や日本市場でよく売れ、日本の消費者から深く信頼されている。

　従来型の家電製品のほか、中国の新しいスマート家電も日本市場で異彩を放っている。「日本経済新聞」の記事によると、中国スマート家電メーカー・安克創新科技の携帯型家庭用プロジェクターがテレビ離れの進む若者に支持され、日本市場の主流製品になっている。日本の調査会社BCNによると、昨年の日本のプロジェクター市場で同社は販売シェアを14.8%に伸ばし、2位に浮上した。

　李氏は、「中国ブランドや中国製品が徐々に海外市場で脚光を浴びる主役になっている。これは中国経済の10年近くにわたる発展の必然的な結果であり、ハイセンスを含む多くの中国企業が国際化への道を歩み続けていることが分かる」と述べた。

 今月1日に東京の家電売場で撮影された中国ブランドの洗濯機。新華社記者・張笑宇撮影

　三洋電機の洗濯機や家庭用冷蔵庫などの事業が、2012年にハイアールに買収された。東芝は16年に白物家電事業を美的集団に売却し、18年にはテレビ事業をハイセンスに売却した。中国家電メーカーはこの10年に渡り、日本家電メーカーの事業を買収するなどして急成長を実現し、サプライチェーンの協力を緊密にし、ウィンウィンの局面を切り開いた。

　中国税関総署のデータによると、昨年の中日貿易額は前年比17.1％増の3714億ドルにのぼった。中日経済・貿易関係の持続的な拡大と掘り下げに伴い、中国製品がすでに日本市場に深く浸透している。「メイド・イン・チャイナ」は日本人消費者の生活に欠かせない一部になっている。

　「中国網日本語版（チャイナネット）」2022年10月9日