「日本文論」新書発表会、専門家がChatGPTの学術研究への影響を語る

「日本文論」新書発表会並びに題材選択企画シンポジウムが25日、中国社会科学院日本研究所で開かれた。中国社会科学院日本研究所、中国歴史研究院、社会科学文献出版社、清華大学、北京大学、北京外国語大学などの機関及び大学の日本問題研究の専門家・学者が一堂に会した。共に日本問題研究の現実的な意義と発展方向について検討し、ChatGPT登場後の学術研究の行方について観点を示した。

　「日本文論」は中国社会科学院日本研究所が主催し、日本学刊雑誌社が請け負い、社会科学文献出版社が出版・発行する学術論文集だ。中国社会科学院日本研究所の楊伯江所長はあいさつの中で、「『日本文論』は長期の日本を研究対象とする。社会、文化、思想、政治、経済、外交、歴史、教育、文学などの各分野から日本を立体的かつ総合的に深く分析することで、中国の改革開放と社会主義現代化建設事業により良く寄与することを目的とする。専門家と学者が中国の問題としての意識とグローバルな視野を持ち、日本の研究を全世界及び全歴史プロセスの研究の中に置くことを願う」と述べた。

　ChatGPTの登場は世界的に大きな波紋を起こした。その資料収集、題材選択及び構想、問題分析、論文作成の高い能力は、学術研究界に大きな衝撃をもたらした。今後の学術研究をいかに調整すべきだろうか。

　中国社会科学院日本研究所の張建立研究員は発言の中で、「これまで史料の新発見は学術研究界の重大な成果の一つだったが、これは今後直接ChatGPTに代替されるかもしれない。学者は問題の収集と発見から、問題の深い分析への転向を余儀なくされる」と述べた。

　中国社会科学院日本研究所の高洪元所長は、「科学技術が日々進歩する目下、ChatGPTの学術研究界での運用は当たるべからざる勢いだ。使用を禁止するのではく、いかに使用し、評価するかが重要だ」と述べた。高氏は、研究成果評価機関はChatGPTの使用の割合と範囲を厳格に規定し、ChatGPTの知財権の内容をクリアにし、研究成果を審査する際に研究者自身の研究と革新的な部分を重点的にチェックすべきと提案した。

「中国網日本語版(チャイナネット)」2023年4月25日