文化財をめぐる英国とギリシャの争いが続いています。世界的な博物館でありながら、その所蔵品の多くが植民地の拡張や戦争によって他国から略奪してきたものであることから、大英博物館は最近、再び国際世論の論争の中心になっています。中央広播電視総台（チャイナ・メディア・グループ／CMG）傘下のCGTNがこのほど世界のネットユーザーを対象に行った世論調査によりますと、回答者の80.8％が「大英博物館がこれらの略奪された海外の文化財文物を所蔵することには全く正当性がない」との考えを示し、また回答者の90.3%が「植民地の拡張や戦争で他国から略奪した文化財はできるだけ早く元の国に返還すべきであり、植民地主義を継続させてはならない」との考えを示したということです。

　大英博物館が所蔵する文化財の大部分は、略奪と窃盗によるものとされています。ギリシャ、ナイジェリア、エチオピア、エジプト、チリなど多くの国が、略奪された文化財の返還を英国政府に求め続けてきましたが、英国は「文化財の保護」を理由に拒否しています。

　調査では、91.5%の回答者は、略奪された文化財の最も良い居場所は元の国だと答え、また回答者の92.1%は、国際法の枠組みの下で、より拘束力と実行性のある国際的な通行法則の形成を推進し、略奪された文化財の追跡と返還メカニズムの形成を推進することで、他国に流出した文化財を一日も早く元の家に帰らせるべきだと、国際社会に強く呼びかけています。

　この調査はCGTNの英語、スペイン語、フランス語、アラビア語、ロシア語の5言語のプラットフォームで発表され、24時間以内に1万8103人のネットユーザーが投票に参加しました。

　中国国際放送局　2023年12月3日