答　「中国のエネルギー脅威論」はその他の「中国脅威論」と同様、いかなる根拠もない。この数年来の国際原油価格の急騰の原因は多面的であり、世界経済の回復や急成長といった経済的要因もあれば、戦争や自然災害、投機マネーによる波乱など非経済的要素もある。国際原油価格の高騰は中国の輸入増加に起因する、という一部の指摘は理にかなっていない。それは原油価格の上昇した真の原因を覆い隠すものだ。風刺的な意味があるのは、06年に国際原油価格が下落すると同時に、中国の原油輸入がむしろ増大したことだ。これによって、原油価格の上昇は中国が起因、とする西側の世論は反論を待つまでもなく自然に消え失せてしまった。

中国はエネルギー消費大国であると同時に、生産大国でもあり、輸入はエネルギー消費のほんの一部しか占めていない。中国は主に自らの力に依存して、発展途上のエネルギー問題を解決している。実際、1人平均エネルギー消費と輸入水準はいずれも世界平均より低く、一部の先進国をはるかに下回っている。エネルギー消費では、不足しているために適度に輸入して補充する必要があるのは石油と天然ガスだけだ。05年の石油の純輸入量は1億3600万トンで、1人平均わずか0.1トンと、世界平均の４分の1に過ぎないが、その年の米国は６億1300万トンで、1人平均2.09トンであり、それぞれ中国の4.5倍、20倍に該当する。日本やドイツ、韓国はほぼ原油を生産しないため、年間輸入量は計４億トン以上に達している。

1978年の改革開放以来、中国経済は高成長を遂げ、人民の生活水準も向上し続けて、エネルギー需要は絶えず増大している。このような状況に直面して、政府はいろいろな措置を講じてエネルギー生産を増やす一方で、エネルギー消費を削減している。統計によると、1978～05年の一次エネルギー消費は年平均5.16%増加し、GDPの年平均9.6%の成長率を支えた。エネルギー自給率は一貫して90%以上を維持しており、経済協力開発機構（OECD）加盟国の平均水準より20ポイント余りも高く、米国に比べると約30ポイントも高い。

中国のエネルギー戦略基本方針は、国内に立脚し、資源の開発と節約を並行して進め、節約を優先すると同時に、科学技術の進歩と新しいタイプの工業化の道を歩むことで、エネルギー需給の問題を解決するというものだ。将来的に見ても、今後も主に自らの力に依存してエネルギー需要問題を解決する能力はあると言える。中国のエネルギー供給には潜在力がある。豊富な石炭資源ばかりでなく、石油や天然ガスの探査や開発にも潜在力があり、とくにクリーンなエネルギーや再生エネルギーの開発の余地が非常に大きいからだ。水資源については、経済開発に利用可能な水力発電資源量は４億KWだが、現在は1億2000万KWしか開発されていない。経済的に開発価値のある高さ10メートルの風力エネルギーは４億KWで、現在の設備総容量はわずか数万KWに過ぎない。年平均日照時間が200時間を超える面積は３分の２を占めており、その他のバイオエネルギーの開発でも潜在力は極めて大きい。その一方で、省エネの潜在力も非常に大きい。現在のエネルギー効率は国外の先進水準に比べ依然として大きな差がある。資源を節約して環境にやさしい社会づくりを推進するために、10年までにGDP単位のエネルギー消費を05年比で約20%下げるとの目標を打ち出した。

世界的に見て、中国はエネルギー安全の脅威ではなく、そればかりか世界のエネルギー安全を擁護する積極的な要素でもある。発展途上国として、中国は自らの力に依存することで、世界の22%を占める人口大国のエネルギー需要の問題を解決し、13億の人口の食の問題を解決しているように、これ自体は世界のエネルギー安全に対する極めて大きな貢献だと言えるだろう。要するに、中国は過去も現在も、また将来的にも世界のエネルギー安全保障に脅威をもたらすことはないのである。

「チャイナネット」2008年3月