2015年頃には、中国は世界の富の27％を保有

このほど、イギリスのシェフィールド大学はアメリカのミシガン大学とタイアップして、世界銀行、アメリカのCIAなどの9機構のデータに基づいた2015年の世界経済パワーのマップを発表した。このマップにおいては、世界各国・地域の領土の広さは実際の国土面積ではなく、購買力指数に基づき、米ドルを計算の基盤とする各国のGDP規模としてとらえている。そのほかに予測のよりどころとされたのは、各国・地域の1975年―2002年の27年間の経済成長率であった。

このマップでは最も目立っているのは、中国は2015年頃の世界の富の27％を保有するということである。中国の漢代における世界の富の26％を保有する状況が再現することになるわけである。このマップによる予測では、中国の経済パワーの「国土」はアジア大陸の様相を一変させ、中国がアメリカを超えて世界一の金持ちの国となっている。ちなみに、1960年における中国の富は世界のそれのわずか5％でしかなかった。

この仮想の経済マップは未来の世界をはっきりと描い出している。つまり、中国は世界の投資、生産、消費の中心となり、世界各国の海外投資の50％は中国に向けられると見られている。なぜなら、中国は世界各国の企業をひきつけるマジックをマスターしており、世界各国の生産設備が中国に運び込まれることになっている。これは、中国の相対的に安価な人件費コストがすべての原因ではなく、中国は世界各国の企業と工場が集まっている所であることともかかわりがある。つまり、企業にとっては、中国に進出しなければ、生存できないということである。

中国の工業製品は世界最大の市場といわれるアメリカでのシェアが絶えず向上していることは、中国の経済発展の勢いを具現するものである。韓国貿易公社提供のデータによると、2000年のアメリカ市場においては、中国の工業製品のシェアは8.2であったが、2006年にそれは14.2％に急増した。海外市場のシェアに比べれば、より急速に成長している中国の内需が経済発展を促す強大なパワーとなっている。東部の沿海地域のみならず、内陸地域においても、中国が世界経済の最強国へ躍進する勢いを実感することができる。

中国の経済成長をさげすむ人もいるかもしれないが、経済成長の量が正しい軌道に乗っているなら、必ず質の向上をもたらすことになろう。エレクトロニクス、造船、自動車などの分野で、韓国は中国より先を行っているが、「十年後にリードの地位を保つ可能性はほとんどない」とある専門家は述べている。中国は「10年後に世界造船業界のトップ」になることを目指している。また、エレクトロニクスと自動車製造の分野では、これから先の2－3年において中国は韓国のレベルに達すると見られている。中国の「上海の洋山港を世界最大のコンテナー港にする」計画により、韓国のブサン新港とクァンヤン港が窮地に陥いる可能性もある。

「チャイナネット」　2006年9月12日