世界的インフレ激化

このほか、世界的インフレが激化しつつある。経済協力開発機構（OECD)3月の地域CPIは3.5％に達した。国際通貨基金(IMF)は、世界的なインフレが再び発生し、世界経済を脅かす主な要因となっているとの見方を示している。

全世界を巻き込んだ今回のインフレ現象の原因は内在されており、大量の商品価格の高騰は、人々がこれまで想像していたバブル現象ではないと見るアナリストが増えている。OECDデータによると、ユーロ圏の3月のCPIは3.6％、食品・エネルギーのCPIは2％にそれぞれ達した。

嘉誠亜洲能源業研究聯席主管の許翰斌氏は、「原油価格高騰は、金融資本によるバックアップとドル安が主な原因だというのが従来の見解であった。しかし今では、原油価格の長期的推移は、新興市場における需要の急増や乏しい供給の弾力性に左右されるという見方が主流となっている。石油価格の見通しは当分立たないだろう」と語る。

世界経済はこの数年で、急成長段階を経た。大量の商品価格上昇は、経済急成長の結果であり、単に経済の持続的成長を制限するだけのものではない。よって、インフレへの対応は、ここ数年の世界経済のアンバランス発展に対する「清算」行為といえる。