中国・上海株式市場下落率ランキング

中国人民銀行（中央銀行）による預金準備金率の大幅な引き上げや、周辺株式市場の大幅値下げなどの多くの悪材料が重なり、10日の上海と深センの両株式市場はともに暴落した。上海総合指数と深セン成分指数の下げ幅はそれぞれ7％と8％を上回り、両市場の千以上の銘柄がストップ安になった。

両株式市場は10日、前日より大幅に低い始値で始まり、その後下がり続けた。上海総合指数は3200、3100ポイントを割り込み、一時3045ポイントまで下がり、最終的に3072．33ポイントで引けた。上海株式市場は前日より7．73％下げ、2007年6月4日以来最大の下落幅だった。深セン成分指数は、10765．91ポイントで引け、下落幅は8．25％に達し、下落幅は2007年2月27日以来最大だった。

両株式市場の取引高は、上海が624億9600万元、深センが294億5400万元で、端午節前の最終取引日の極端に少ない取引量から明らかな上昇が見られ、恐慌的な売りがあったことを示している。

中央銀行は先頃、預金準備金率の1パーセント引き上げを発表し、これで中国の預金準備金率は17．5％に達して記録を更新した。これに加え株式の新規公開（IPO）が再開し、上海深セン両株式市場にとって資金面での重圧になった。その他、国際原油価格の急騰で、米国株式市場が大幅に下落したことも、中国のA株市場に一定のマイナス影響をもたらしている。

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「チャイナネット」2008年6月11日