各国政府による排出削減目標及び自動車購入補助金制度などにより、世界の電気自動車(EV)市場が急成長している。EVの数が増え質が上がり、関連充電インフラの整備が続いている。中国や欧州などが現在、販売増の主要市場になっている。
国際エネルギー機関(IEA、本部はパリ)がこのほど発表した「世界EV見通し2021年版」によると、世界のEV新規登録数が昨年、過去最大の300万台にのぼった(前年比41%増)。うち欧州と中国が8割以上を占めた。世界のEV販売台数は今年第1四半期、前年同期比で約140%増となった。「見通し」は、今後10年に渡り強い成長の流れが続くと予想した。
先ほど開催された第19回上海国際モーターショーでは、世界の1000社を超える自動車メーカーが新車をもたらし技を競った。初公開もしくは初登場の車種のうち4割弱がEVで、例年の規模を大きく上回った。これは世界的な自動車産業のEV化のペースアップを反映した。
「見通し」によると、感染症が世界の自動車産業に衝撃をもたらし、世界の昨年の自動車販売台数が6%減少した。ところがEVは逆境のなか前進し、世界の保有台数が2020年末時点で1000万台を突破している。中国と欧州は引き続き、世界のEV販売増の主要市場になった。
中国汽車工業協会のデータによると、中国の今年3月時点の新エネ車保有台数は551万台。うちEVは449万台で81.53%を占めている。
IEAの交通・エネルギーアナリストは、「世界のEV業界は高い強靭性を示しているが、これは主に多くの国が、温室効果ガス排出基準やゼロエミッション車制度などの重要政策を含む、同業界の発展を支える管理枠組みを構築しているからだ。そのため自動車産業のEV化の推進は、気候変動対策の目標を達成するための業界発展の大きな流れになっている」と述べた。
データによると、世界各国の政府によるEV購入への直接的な奨励金と減税・免税の規模は昨年、前年比25%増の140億ドルにのぼった。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2021年4月29日