ドイツの国際物流大手DHLは先ごろ、「2026年版Eコマーストレンドレポート」を発表した。同レポートによると、TikTokが複数の重点市場でショッピングのメインルートとなっており、TikTok経由の買い物の普及率がマレーシアでは95％、タイでは93％に上った。ブラジルでは消費者の69％がTikTokで買い物をしたことがあり、インスタグラムとフェイスブックでの割合を上回った。

　こうしたデータの背景にあるのは、グローバルソーシャルEコマースが新たなモデル転換期を迎えている現状だ。ますます多くのブランドが引き続きソーシャルプラットフォームをマーケティングの重要拠点ととらえているが、消費者の購買行動はより明確な答えを示している。それは、「真に転換を決定づけるのは、広告によるアプローチやショッピングの達人による投稿・配信だけではない。重要なのは、より真実味があり、より信頼性が高く、すぐにも注文ボタンを押したくなる衝動を与えるのは誰か」ということだ。

　同レポートによると、現在、小売業者の63％がソーシャルプラットフォームで商品を販売しているものの、ソーシャルメディアで購入を完了した消費者は45％にとどまる。これはつまり、ブランドサイドの投資意欲と消費者サイドの実際の購買行動の間に落差があるということだ。こうした背景の中でこそ、TikTokの優位性がさらに際立っている。（編集KS）

　「人民網日本語版」2026年7月15日