この20年来、高成長を続ける中国経済を語る上で、唯一無比な関係とされるのが「中国と米国」である。米中間の関係は共生的な関係にある:貯蓄する者と消費する者、輸出する者と輸入する者、製品を作る者と買う者、米ドルを預金する者と紙幣を印刷する者。一見、この上ない協力関係に見えるが、実際には炭素エネルギーを大量に使用させる関係にある。
「明日の金を今日使う」。アメリカ人のこうした消費方式はかつて世界各国から理想的な発展モデルとされてきた。だが2008年、サブプライム問題が世界中に影響するようになると、その理想は覆された。米国では「大量生産」「大量消費」の経済システムからの脱却を目指し、製造の脱物質化(資源消耗量を低減させること)が進んでいるが、物質的な浪費が根付いたこの国において、こうした成長モデルは、環境保護の視点から見れば無茶な経済システムになっている。
アメリカ人の旺盛な消費を支えるのは、その需要に応じ増産する中国の生産背景にある。ここ近年のいくつかの景気循環を見ると、中国経済の原動力は、投資と輸出が主体になっている。米国、欧州、日本など先進諸国において、生産過程の脱物質化が進んでいる。それと時を同じくして、中国という世界の工場が急成長し、重工業化が進んでいる。世界の市場に流通する主な製品の生産拠点が中国に移転されたことは、かつて貧困にあえいでいた中国を台頭させるきっかけになった。だが同時に、中国の資源およびエネルギーの消耗量を増長させる直接の原因となったのである。
また、中国の経済成長モデルがどれほど素晴らしくても、管理が悪く、効率が低ければ、またGDPの数字だけに囚われていては、将来の自国の環境を悪化させるだけである。中国の低カーボン革命の火蓋は今こそ切って落とされるべきなのだ。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2010年10月11日