被災地の学校を心配する

地震発生の3日後、山梨県中央市田富中学校は、生徒会役員会の緊急会議を開いた。生徒会長の二宮良樹君は、四川省の友だちのために募金し、できるだけ速く被災地へ送ろうと提案した。

子供たちも小さな手で募金箱にお金を入れた(写真提供･日本僑報社)

募金活動を展開した山梨県中央市田富中学校の生徒たち(写真提供･中央市役所)

集まった募金を中央市市長に渡す田富中学校の生徒代表(写真提供･中央市役所)

実は、田富中学校と四川省の都江堰中学は「友好学校」の関係を結んでいる。去年7月、都江堰中学の生徒が日本を訪問し、両校は文化交流活動を行った。現在、中国の友だちが災害に遭って、生死さえわからない。そこで田富中学校は、17のクラスに募金箱を設置し、生徒と保護者に募金を呼びかけ、被災地の友だちに慰問と激励の手紙を送ることになった。

そのほか、成都市紅専西路小学校と「友好学校」関係にある甲府市新田小学校も、5月15日から募金活動を始めた。桐蔭学園は幼稚園から大学まで募金活動を行い、60万円が励ましの気持ちとともに、被災地に届く。

民間団体も動く

本誌東京支局を通じてたくさんの日本の民間団体が被災地に義援金を寄せた(写真･賈秋雅)

お見舞いのため在日本中国大使館を訪れて署名する日本の各界の人たち

東京で開催された四川大地震の写真展を参観する人々(写真･賈秋雅)

地震が発生してから18時間後、神奈川新聞社は、新聞とネットで募金を呼びかけた。募金はすぐにあつまり、人民中国雑誌社を通じて被災地に送ることになった。募金を募ると、問い合わせの電話がひっきりなしにかかってきて、募金したいという人が後を絶たなかった。今月号の原稿の締め切りまでに、合計500万円の募金が集まった。

そのほか、日中友好協会、日中文化交流協会、日本華僑総会も積極的に動き、多くの募金を集めた。彼らはまた人民中国雑誌社と共同で『人民中国』の6月号の「四川汶川大地震特集」を無料で提供し、これを通じて被災地の状況を理解してもらい、募金を呼びかけた。また、笹川日中友好基金、笹川記念保険協力財団及び日本科学協会など、多くの企業や組織は弊誌の呼びかけに応え、募金活動に積極的に参加した。

｢人民中国インターネット版｣より　2008年7月7日