そして、職務が異なれば求職者の業務経歴に対する要求も異なる。マーケティング職は関連業界を熟知している必要がある。財務人員については、日系企業の財務に関する業務経験を持ち、中級以上の会計士資格を取得した人が特に重視されている。通訳・翻訳職については、専任職以外に、多くの日系企業が兼職要員を必要としている。例えば、生産管理兼通訳・翻訳、総務兼通訳・翻訳などだ。

藤田安彦所長は、「専門プラス日本語」の複合型人材が日系企業に人気があり、正規の教育的背景を持ち、深い専門知識を身につけ、関連事務を2-5年経験し、日本語に精通する人材が日系企業にたいへん重視される、との考えを示した。

知っておくべき日系企業の二大理論

すべての国はそれぞれの文化的特徴を持つため、各国の企業がそれぞれの個性を鮮明に持っている。求職者は日系企業に入るために、自身の総合的な素質が募集条件に合うとともに、日系企業の文化の特徴も理解しておかなければならない。

まず、「ホレンソウ」を食べる「ポパイ」になる必要がある。UFJ総合研究所上海事務所で教育関連の仕事を担当する林久美子氏によると、日系企業は「報告、連絡、相談」という独特なコミュニケーションのやり方を非常に重視する。日本語では、この3つの言葉の語頭を取り、「HOURENSOU」と言われる。この発音は野菜の「ほうれん草」の発音と同じだ。仕事では、この3点を身につければ、ほうれん草を食べるポパイのように強くなる。「報告、連絡、相談」には3つの意味がある。それは、「指定された仕事が完成したら、直ちに報告」し、「よくないことも直ちに連絡、報告する」し、「仕事中に出てきた問題は、直ちに相談、報告」するということだ。このように、仕事中の進展状況を逐一上司に報告する。日本人上司はこのような頻繁な報告に基づいて部下の仕事状況を把握する。