「電気自動車（EV）の未来の市場シェアは最大でも3割止まりで、ハイブリッド車（HV）、水素燃料車、ガソリン車が7割を占める」トヨタ自動車の豊田章男会長による「EV悲観論」が再び業界から注目を浴びている。テスラのマスクCEOはSNSで「Sigh」という単語を用い、ため息をついた。「経済日報」が伝えた。

　報道によると、豊田氏がEVに否定的な発言をしたのは今回が初めてではない。豊田氏は以前、日本自動車工業会の会見で、「EVは過度にもてはやされている」と公言した。日本政府が2035年にガソリン車の販売を禁止する可能性については、発電中の炭素排出やEVへのモデル転換のコストを考慮していないとし、「EVは実際にはより多くの汚染をもたらす。一部の地域では、電力が石炭燃焼と天然ガスによって供給されているからだ」と述べた。豊田氏は昨年のジャパンモビリティショーでも、「私のEVへの拒否は正しい」と述べた。

　豊田氏がEVへの否定的な姿勢を貫いていることについては、諸説紛々だ。しかしこれはEVを認めないわけではなく、伝統的な大手自動車メーカーのモデル転換における陣痛や焦りとする見方が多い。これは日本自動車工業会の会長を兼任する豊田氏が、世界の自動車産業の電動化とスマート化の変革や、新たな流れが目に入らないわけがないからだ。現在EVを否定するのは、その立場によるものであり、企業及び日本自動車産業のモデル転換の時間を稼ごうとしているだけだ。これについてははっきりした認識を保ち、ペースを乱されてはならない。

　EVはスマート化の最高の担い手で、ガソリン車より反応がスムーズだ。自動運転のより良い実現に有利なだけでなく、自動車スマート化のビジネス環境の構築、ユーザーの体験性の向上にも有利だ。現段階では車種によって航続距離や充電の懸念が存在するが、技術進歩、製品更新、充電施設の整備に伴い、EVの市場競争力がますます顕著になる。中国による現在の新エネ車発展の経験を総括すると、その一つは市場の観察と技術の研究判断を通じ、EVをメインとするモデル転換戦略を選択し、EVを重点的に発展させたことにある。さまざまな疑問に直面しても戦略的な落ち着きを保ち、産業発展で一枚の青写真を描き続け、迷わなかった。

　新エネ車の普及当初には、EVは石炭火力発電を利用するため環境にやさしくないと絶えず疑問視された。ところがこのような観点は成り立たない。新エネ車が単なる交通駆動形の電動化でないことに注意が必要だ。これと同時にエネルギーの低炭素化とシステムのスマート化が進む。新エネの低炭素化の推進加速に伴い、世界のエネルギー構造も調整される。将来的に大半の国で石炭燃焼などの化石エネルギーが占める割合が徐々に低下し、水力、太陽光、風力、原子力などのクリーンエネルギーの割合が持続的に上がる。これは未来のEVの充電がよりグリーンでエコロジーになることを意味する。さらに、仮にEVに用いられるのが石炭火力発電だとしても、従来のガソリン車の運転中における分散的な排出よりも環境にやさしい。さらに廃棄バッテリーの環境汚染問題については、「バッテリーパスポート」によるトレーサビリティで、科学的かつ規範的な動力電池回収システムを構築することで、解決も難しくない。

　世界の自動車産業の発展の歴史を振り返ると、その産業の重大な変革は3回生じた。ドイツのベンツが自動車を発明し、人類社会は個人で車を持つ時代に入った。米フォードの大量生産方式により自動車が普及した。さらにトヨタの「カイゼン」が自動車の生産効率を大幅に高めた。これらは自動車産業及び世界経済に重大な影響を及ぼした。我々は現在、世界の自動車産業の4度目となる大変革を迎え、想像を遥かに上回るチャンスが生まれている。今回の変革が直面している条件・環境・影響が、これまで以上だからだ。特にリチウム電池技術の進歩により、自動車の動力の全面的な電動化が可能になった。電動化により自動車は各種エネルギーを使用し、エネルギー革命、世界の炭素排出削減及び資源再生に適応できる。インターネットとAI技術は自動運転を実現し、かつ自動車と外界のつながりを大幅に強化し、自動車製品の応用を広げる。電動化とスマート化の変革とチャンスをしっかり把握し、自動車産業の高品質発展により中国式現代化を促すためには、我々が戦略的な落ち着きを保ち続けることが必要だ。（筆者=楊忠陽）

　｢中国網日本語版(チャイナネット)｣2024年2月19日