英紙「フィナンシャル・タイムズ」はこのほど、「人型ロボットの競争、中国が米国を『器用さ』でリード」と題した記事の中で、「中国で開拓に励むロボット製造企業の宇樹科技の本社で、見学者は高さ1.3メートルの銀色の人型ロボットのバランス性能を試すため、押すよう促された」と伝えた。記事の要旨は下記の通り。

宇樹科技のけん引を受け、同業界の多くの中国スタートアップ企業はここ数カ月、SNSデモ動画を製作し注目を集めている。これは中国の人型ロボットハードウェアの製造力を印象的に伝える。これらのハードは米中テック競争の新たな舞台になる可能性がある。アナリストは、同業界はスマートフォンと電気自動車（EV）に続き、広く採用される設備を生産すると予想している。

ゴールドマン・サックスは、世界の人型ロボットの市場規模は2035年に2050億ドルに達すると見ている。中国ロボット企業の米国の主な競合他社は、テスラ、グーグル、Metaなどの大手テック企業と、ボストン・ダイナミクスなどのロボットスタートアップ企業だ。

研究者によると、中国の力強い電子製品及びEVサプライチェーンは中国に先発優位を与える。これは中国が人型ロボットに使われる多くの部品をEVに併用しているからだ。アナリストは、中国はハード面で非常に優れており、米国はイノベーション及びソフトウェアで強みを握っていると述べた。

しかし中国の部品は非常に安く、他国のサプライヤーではなく中国企業の部品を使用すれば、テスラの人型ロボット「Optimus Gen-2」の部品のコストを約3分の1削減できる（バンク・オブ・アメリカのアナリストの試算）ほどだ。例えばロボットの器用な両手に部品を提供する中国企業は25社だが、米国企業は7社のみ。低価格の中国製ハードはすでに、かつて少数のエリート実験室（マサチューセッツ工科大学のボストン・ダイナミクスなど）に集中した実験に向け扉を開いた。

中国の警察当局は一部地域でコミュニティ巡らにロボット犬を使用しており、人型ロボットを使うことも稀にある。店も娯楽価値を提供する人型ロボットの使用を開始している。一部の工場は生産ラインでの人型ロボット導入の初期段階に入っている。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2025年4月11日