狂乱ともいえる不動産価格の高騰について、業界関係者はかつて、「不動産価格の高騰」の「罪」を花嫁の母親に差し向けたことがある。最近行われたある調査によると、高騰する不動産価格にもかかわらず、賃貸住宅に娘を捧げてもよいと答えた母親は全国で2割にも満たなかった。この数字を見ても、花嫁の母親が間接的にでも「不動産価格の高騰」に関わっていることがうかがえる。

全国8大都市で「結婚には必ずマイホーム購入が必要か？」と題してこのほど実施されたサンプリング調査結果によると、高騰する不動産価格を目の当たりに、花嫁の母親達の気持ちにも多少のゆとりがでてきた。不動産価格の現状に直面し、賃貸住宅への嫁入りを受け入れる母親は全国で18％近くとなっている。大多数の母親が依然として「マイホームが無いなら嫁にさせない」とこだわっているものの、婿に対してマイホーム購入の援助の気持ちを示した母親も76％に上った。

調査ではさらに、都市によって上記のパーセンテージが異なることも判明した。北京では賃貸住宅を受け入れる母親は27％となり、全国平均を上回った。同様の数字は天津では15％、上海ではわずか12％の母親が賃貸住宅への同意を示した。北京ではまた、居住条件が良く、婿を家に迎えることを受け入れる意志のある花嫁側の家庭が多いことも判明した。しかし調査では同時に、「婿入り」の意志がある男性はわずか6％だった。

調査結果からも、「マイホームが無いなら嫁にさせない」との観念にこだわる母親が多いのが実情だ。

「人民網日本語版」2010年3月8日