米国メディアはこのほど、「世界で無人機の需要が旺盛」と題する記事で、「世界市場において、現在すでに4000機種の無人機が販売されている。米国は依然として最大の顧客で、世界市場の45％を占めている。しかし無人機の生産と調達の増加は、西側諸国だけに限られたことではない。中国の無人機への投資は、量的に見て米国を上回るほどだ」と伝えた。

環球網は米月刊誌『ナショナル・ディフェンス』の記事を引用し、「米軍は最も注目されている無人機の保有者と使用者だろうが、この論議を呼ぶ航空機の唯一の顧客ではない。無人機のイラク・アフガニスタンでの成功は、誇張して宣伝されている。南極大陸を除けば、世界のすべての大陸に位置する国家が、無人機を生産するか、これを調達しようと躍起になっている」と伝えた。

米国メディアは国際軍事情報会社IHSのチーフアナリストの発言を引用し、「過去5年間、世界の無人機の需要は毎年二桁台の増加率を示し、米国の需要が市場の3分の2を占めた。米国無人機市場は今後5年間に渡り縮小するが、最終的には再び回復し、現在の規模を上回る可能性もある。米国は依然として無人機の最大の顧客であり、世界市場の45％を占めている。米空軍の高空・中空プラットフォームへの需要は、米国の需要の半数を占めるだろう」と伝えた。