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中日両国の民間世論が好転、相手国のイメージに好感する比率が大幅アップ

 

両国の国民間の交流を促すことは共通の必要

中日両国の調査データから、相手国の人々への直接的で深い理解が不足していることがわかった。両国の国民間交流の意義と必要の度合いについて、両国の調査対象はみんな積極的な姿勢を示し、76.5%の中国の大学生と78.3%の市民が中日の民間交流を「結構重要である」あるいは「非常に重要である」としている。63.3%の日本市民と98%の知識人は、教育、芸術、観光など、国民間の交流は両国関係の改善にとって「重要」あるいは「非常に重要」と見ている。

こうしたことから見ると、情報交流のルートを増やし、民間交流を促進し、両国の人々がさらに多く直接交流することは、中日関係の改善と発展にとって重要な意義を持つと言えよう。

今回の調査によると、メディアは相手国を理解する最も重要なルートである。この結果は前の二年の結果と同じである。90.2%の中国の大学生と87.8%の市民は、中国のニュースメディアを通じて日本と中日関係を理解することになっている。そのうち、64%の中国の大学生にとってはインターネット、84.9%の一般市民にとってはテレビが最も重要な手段に選ばれた。

日本側では、91.3%の日本市民と84.7%の知識人はメディアを通じて中国と日中関係を理解することになっており、テレビと新聞はそれぞれ一般市民と知識人が中国を理解するうえで最もよく利用するツールである。

2005年から、同世論調査はすでに3年間連続して実施されており、現在まで両国が合同で同時にすすめている唯一の世論調査である。

「チャイナネット」2007年8月20日

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