中国日報社が日本の「言論NPO」と共同で実施した第6回の中日世論調査によると、中日両国民のお互いの国に対する好感度がアップしていることが分かった。

日本に対する印象としては、中国の一般市民38.3%と学生45.2%が、「非常に良い」あるいは「比較的良い」と回答し、昨年と比べて全体の状況は穏やかで、国民の好感度は 5.7%上昇している。日本では27.3% の一般市民と51.4%の有識者が中国に対して印象がよく、去年に比べてそれぞれ0.7%と2.2%上がった。調査からは、一般市民に比べて中国の学生と日本の有識者がお互いの国に対して好感度が高いことがわかる。

今年の調査結果で最も顕著だったのが、「相手の国という時にまず何を思いつくか」という質問に対して、経済や文化的な要素に関する回答が多かった点だ。中国の一般市民と学生が一番多く回答したのが日本の「電気製品」(46.4%)で、次は「桜」(41.2%)、それ他にも「日本料理」や「富士山」「漫画、アニメ」、日本の旅行に関係するキーワードが上位にランキングした。

日本では「中華料理」がトップで47.6%、2位が「万里の長城」の32.6%だった。また「経済成長と経済大国」「北京オリンピック」という回答も多かった。

今回の調査は中日両国で同時に実施され、中国では、北京、上海、成都、瀋陽、西安の5都市の1617人の一般市民、北京大学、清華大学、人民大学など5大学の1007人の学生が調査対象になり、日本では1000人の一般市民と500人の知識人が参加した。

中国日報社は2005年から日本の言論NPOと毎年共同で中日世論調査を実施している。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2010年8月16日