ポイント8：マクロ調整政策が一層強化され、資産価格の過度の上昇が抑制される

2006年来の株価指数、不動産価格の急上昇の形成には様々な要因がある。中国のマクロ経済の長年の持続的かつ健全な発展、上場企業の業績の大幅向上、非流通株改革など各種の市場メカニズムの一層の整備、大株主の上場企業への優れた質の資産注入の加速化、人民元高観測、住民の消費構造のグレードアップを速めることなどは、中国の株式市場や不動産市場の発展にとってチャンスである。

しかし株式市場と不動産市場の発展の中で、非理性的な現象も現れている。株式市場を見ると、2007年上半期、数多くの業績不振または赤字の上場企業株が急激な上昇を示し、下半期には、本来市場の安定化機能を発揮すべきブルーチップ株も急騰し、株価指数の急上昇をもたらした。しかしここ数カ月、株式市場は乱高下している。同時に2007年の不動産価格上昇のペースも、2006年に比べて加速傾向が顕著になり、不動産価格は月を追って上昇している。多くの都市では不動産価格の上げ幅は2ケタ以上で、株式市場や不動産市場の非理性的な動きには注意を払うべきである。

2008年にはマクロ調整政策が一層強化される見通しで、これにより通貨の過剰流動問題もいくらか改善し、資産価格の上昇も鈍るだろう。2008年のA株市場では、2007年の株価全面上昇の一幕が再演されることはありえない。不動産市場関連のマクロ調整政策の相次ぐ登場で、不動産市場の需給関係は2008年に曲り角にさしかかり、住宅価格の急激な上昇傾向が一応収まる可能性がある。