先日発表され東アジアの主要国である中国、日本、韓国の経済データでは、いずれも上昇が見られている。金融危機により各国の経済が後退したが、世界経済にはすでに回復の兆しが現れ、アジア、中でも東アジア経済体は先導的な役割を担っており、世界経済の回復をリードしている。

中国国家統計局が発表したデータによると、10月の一定規模以上の工業企業（国有企業または年間売上高500万元以上の非国有企業）の増加額と社会消費財小売総額は前年同期比でそれぞれ16.1％増と16.2％増となった。海外のアナリストは、「最新の経済データを見ると、中国経済には回復の兆しが現れており、回復の勢いは他のどの経済大国よりも強い。中国は今年のGDP成長率8％の目標を達成できるだろう」と述べている。

日本内閣府が発表したデータによると、今年9月の日本の機械受注額は前月より10.5％増加し、7380億円となった。機械受注額の増加は2カ月連続となる。内閣府は、設備投資の先行指標である機械受注の判断を「減少テンポが緩やかになってきている」から「下げ止まりに向けた動きがみられる」に上方修正している。また、あるデータによると、日本の10月の倒産企業数は前年同期比で11.7％減少し、3カ月続けて前年同期の水準を下回った。

韓国国家統計局は、10月の季節調整済み失業率は3.4％で9月の3.6％より低下し、9カ月来の最低となったと発表し、韓国経済の安定した回復がうかがえる。

日本の大和住銀投信投資顧問の門司総一郎チーフストラテジストは、アジア諸国の輸出と工業生産は急速に改善され、来年の世界経済の回復をけん引すると見ている。また、一連の最新データでは、アジア諸国が世界経済の回復をリードしていることが示されている。市場でBRICｓ（中国、ブラジル、インド、ロシア）の仲間入りを果たすと見られているインドネシアの第3四半期のGDP成長率は前年同期比で4.2％となり、経済回復の速度は明らかに加速している。

「チャイナネット」　2009年11月13日