世界的な経済学者でもあるモルガン・スタンレー・アジアのスティーブン・ローチ会長は、長年にわたり中国経済に注目してきた。歯に衣着せぬ率直な物言いで知られる同氏は、最近では「中国はグローバル経済の深刻な衰退という突風をくい止めることに成功し、アジアの他の経済体にとって好材料となった。危機の影響が残る世界にとっても、大きな推進力となっている」と述べつつ、「中国はまだまだ自己陶酔できる時期には達していない」との警告も発する。

ローチ氏と同じく中国に常駐し、中国経済の動きを肌身で感じている米大手調査会社・IHSグローバルインサイトのトッド・リー執行取締役は次のように指摘する。国内・海外の環境改善が進むのに伴い、中国経済は今年、世界で最も好調な経済体となる可能性がある。だが今年は主に、「いかにして経済刺激措置から徐々に撤退しつつ、経済復興に急ブレーキをかけることを避けるか」「資産市場バブルの発生をいかにくい止めるか」という課題に直面することになる。

英国・ロンドンのシティ大学キャスビジネススクールの趙懐南・助理教授によると、単純な国内総生産（GDP）データの伸びは表面的な現象に過ぎず、より注意しなくてはならないのはGDPの質、効率、持続可能性だ。これは中国が今後、他国と経済競争する上でのカギになる。現在の中国は「短距離走」の勝利者であり、より重要な「長距離走」で勝利を得られるかどうかは、政府が今後内需をどのように誘導し、活性化させるかにかかっている。

多くのアナリストは口をそろえて、中国経済が2010年に直面する最大の課題は、金融危機によって分断されてしまった経済のバランスをふたたび取るよう引き続き努力すること、あるいは成長モデルを転換させることだという。

経済学者の馬駿氏によると、今年の中国経済の最大の課題はインフレと資産バブルであり、成長ではないという。09年の貸付金の増加ペースが25％以下に抑えられており、30％を超えていなければ、これはより合理的な見方だといえる。

中国の市場救済措置がもたらした「後遺症」について、クレディ・スイスのエコノミスト陶冬氏は素朴な理解を示し、「消防士が火を消したが、家は水浸しというようなものかもしれない。どうやって水を取り除き、経済と金融の全体的な安定への影響をいかにしてくい止めるか。これは大きな課題だ」と話す。

「人民網日本語版」2010年1月5日