経済の基本的側面が相対的に好調な多くの新興経済体と同じく、中国も国内・海外の流動性の急増により、資産価格バブルやインフレの一層の進行といった問題に直面している。だが多くの国際経済学者がいうように、実体経済におけるインフレは2010年の大きな問題ではなく、より注意しなくてはならないのは資産価格におけるインフレだ。

香港上海銀行（HSBC）の屈宏斌研究員の指摘によると、過熱気味の投資の熱を冷ますよう今から働きかけることができなければ、今年の中国は資産価格バブルがふくらむリスクを抱えることになり、今後1年間、中国をはじめとする新興市場への資本流入の増加が確定的な情勢となってしまう。中国は地方政府の新規インフラ建設プロジェクトを削減して投資ペースを引き下げるとともに、教育や医療といった社会基盤の分野への投資を増やし、未来の消費の伸びに向けて良好な基礎的条件を整える必要がある。

米大手調査会社・IHSグローバルインサイトのトッド・リー執行取締役は次のように指摘する。2007年に比べて、中国の株式市場における時価総額の高騰という現象はそれほど深刻なものではないが、07年当時の経済状況や展望は現在よりずっと好調だったことは押さえておかなければならない。最大の懸念は極度に緩和された通貨政策で、いかなる時期であれ、ある国の銀行が6カ月の間に貸付金の額を過去2年間の総額とほぼ同レベルに引き上げたとすれば、政策決定者は警告を発する必要がある。これはまさに中国で09年上半期に出現した情況だ。