オーストラリア在住の華人向け総合情報サイト「Australian New Express Daily」は3月26日、オーストラリアの環境協会「Climate Institute」が世界環境アクションに向け低炭素競争力指数を発表したと報じた。報告書によると、東アジアの数カ国の環境変化に対応する行動力は、欧州・米国を大きく上回った。日本・中国・韓国は、低炭素競争力指数の上位5カ国のうち3つの席を占めた。環球網が伝えた。
同報告書は、世界環境アクションに向け、低炭素競争力指数を発表した。同指数はG20諸国における低炭素経済の発展の先行きを判断した。その結果、東アジアの数カ国の環境変化に対応する行動力は、欧州・米国を大きく上回った。日本・中国・韓国は、低炭素競争力指数の上位5カ国のうち3つの席を占めた。フランスは低排出の原子力産業により1位になり、日本は2位に、中国は3位に、韓国は4位に、英国は5位になった。
同報告書によると、中国の太陽電池販売による利益が大幅に増加した。アジア経済が炭素排出制限を迎えようとしており、中国の太陽電池など環境保護関連商品による利益が増加を続ける見通しだ。