しかし喜ぶのはまだ早い。
歴史は同じく、経済の各指標の成長率が、オリンピック開催後に低下を始めることを教えている。そのうち投資の変動幅が最大となっている。モントリオールオリンピックは開催後に10年間をかけて、巨額の負債をようやく完済することができた。アテネオリンピック後のギリシャは危機に陥り、ユーロ圏全体の足を引っ張った。ロンドンオリンピックも予算を超過し、欧州経済全体の陰を色濃くした。
アベノミクスは現在すでに2本の矢を放っている。このほど発表された日本の第2四半期のGDP成長率(年率換算)は速報値の2.6%から3.8%に上方修正された。これにオリンピック招致成功が加わり、日本国民が自信を深めるに違いない。
日本経済は現在、債務返済の圧力に直面しながら、オリンピック建設の一連の計画を完了するため印刷機をフル稼働させなければならない。これは綱渡りのような危険な行為だ。上手く歩くことができれば経済を復興させられるが、そのけん引力はそれほど大きくはならない。日本はインフラが整っており、建造すべき施設が多くないからだ。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2013年9月13日