さらに同氏は、中国経済成長のポテンシャルは依然として大きなものがあると指摘。なぜなら、大国としての優位性が明確になりつつあるためである。「浙江省や江蘇省に隣接する安徽省の1人あたりGDPは全国的に見て後ろから6番目にある。一方、江蘇省の一人あたりGDPは全国1位である。もし省間の資源や人口、資金の流動が形成されれば、大国としての優位性が十分発揮できる。第13次五カ年計画の終わりには、省間格差は最大4倍だったものが2倍まで縮小される。そのため一人あたりのGDP成長率の増加が進むと見られる」。
「経済成長のポテンシャルを考えた場合、教育水準や寿命が上がっていることから、人々が健康的に仕事をし、健康的に生活する年数は先輩たちより増えることになる。しかも労働者の平均教育水準も大幅に向上している。2015年の大学入学率は38%で、これは30年前のイギリスに相当する。これらから、中国経済に有効な労働力が供給されると我々は考える。つまり現状の労働力人数に教育水準と健康水準が掛け合わされることで、有効な労働力の供給は向上を続けていく。総じて言えば、中国経済のポテンシャルは大きく、過度な悲観をする必要はない」。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2016年1月12日