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新製品、新技術、新サービス……「新」に向かって進む第7回輸入博

「人民網日本語版」  |  2024-11-07

新製品、新技術、新サービス……「新」に向かって進む第7回輸入博。

タグ:輸入博

発信時間:2024-11-07 19:58:52 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

 第7回中国国際輸入博覧会(輸入博)が5日、上海市で開幕。初めて新材料専用エリアが設置され、前回に続いて世界の新製品、先端技術、画期的なサービスの初公開・初発表の場所になり、400種類あまりの代表的な新製品、新技術、新サービスが展示される……開放によってイノベーションを促進する輸入博は、グローバル企業のためにイノベーション協力のプラットフォームを構築し、新たな生産力の発展を加速させるための「輸入博の力」を注入する。人民日報が伝えた。

 第7回輸入博のミシュラン(中国)投資有限公司の500平方メートルに及ぶ展示ブースに足を踏み入れると、大勢の来場者が異なるテクノロジーテーマの展示エリアをぶらぶら歩き回り、ミシュランの各時期のイノベーション成果を感じ取っていた。

 「造訪星辰(星を訪ねて)」と名付けられた展示エリアでは、ミシュランの月面探査車向けに開発中のエアレスタイヤが展示されている。特殊な材料と構造が採用されたこのタイヤは、月面の極限の温度差を克服すると同時に、柔らかく腐食性のある月面で優れた路面把持力と安定性を保つことを目指している。

 「共赴雲霄(一緒に空の彼方へ)」と名付けられたブースでは、ミシュランの再生可能な材料を71%使用したタイヤのアジア初公開式が行われた。このタイヤには天然ゴム、廃タイヤから抽出したカーボンブラック、廃鋼から回収した鋼材などの再生可能な材料やリサイクル可能な材料が大量に使用されているほか、オレンジやレモンの皮などの有機物から作られたバイオマス材料も使われている。

 シーメンスヘルシニアーズの展示ブースでは、MR(磁気共鳴)事業部の盧毅マーケティングマネージャーが、「技術のウェイトと価値が極めて高い製品だ」と説明していた。盧さんが説明するのは今回の輸入博でお目見えした世界初の「2つの超高磁場強度を備えた装置」のプラットフォームのことだ。このプラットフォームは多核MRIによる代謝画像診断などの技術を結集させたもので、全身の腫瘍や神経疾患などの分野で新しい画像バイオマーカーを発掘し、臨床診療ガイドラインの発展を推進するものと期待される。現在、医療機関で使用されているMRIは3テスラが中心だが、このプラットフォームの装置は強度が7テスラに向上し、現時点で世界最高強度のMRIシステムだという。

 パキスタンの業者が来場者のために色とりどりのカシミヤのマフラーをかけ、インドの手工芸職人は会場で細密画の技術を披露する……。輸入博の会場は異国情緒にあふれている。

 輸入博への参加が5回目になるユニクロは、1000平方メートルのデジタル化没入型展示ブースにより、テクノロジー、アート、クオリティの出会いと融合を展示している。

 次世代高機能アウター「パフテック」のコーナーでは、空気をため込んだ中綿の軽さと温かさを体感でき、サーマルイメージ(熱画像)をシミュレーションする通路では、ダウンの雲が空に浮かんだように飾られ、歩くペースに合わせて暖かな色のライトがともる仕掛けになっている……このようなクールな数々のシーンは、ユニクロの今年のパリ・コレクション(パリコレ)のランウェイを再現したものだ。

 鮮やかな数々の場面の背後には、テクノロジーの力を結集したスマートテキスタイルがある。パフテックには高機能の3D極細中空繊維が使われているほか、充填剤としてリサイクル材料が20%使われている。飾られている白い巨大なパウダーソフトダウンジャケットには、ナノレベルの繊維が使われ、マイナス35℃の極寒にも耐えられるという。また前回の輸入博での人気を受けて今年も登場した保温性に優れたダウンは、今年も輸入博で新製品のお披露目が行われた。

 このほか、展示ブースには調達業者と来場者向けにダウンの防風性と防水性を体験する実験コーナー、コラボレーションするデザイナーの製品を集めたデザイナー優品館などが設置された。各地の消費者がオンラインで輸入博を楽しめるようにするため、各コーナーからの中継イベントも多数用意されている。

 国潮(中国伝統の要素を取り入れたおしゃれな国産品のトレンド)もユニクロ展示ブースの注目点の1つだ。中国の現地文化との融合を図り、共にイノベーションを起こすことを目指すユニクロは、新たな文化シリーズを展開し、消費者がTシャツに自分好みのアーティスティックなデザインをオーダーでプリントできるようにしたほか、今回初めて上海博物館とコラボして新たな服飾品を打ち出し、文化財の要素を日常生活に溶け込ませている。(編集KS)

 「人民網日本語版」2024年11月7日

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