今の中日両国で、経済関係が冷え込むということはないだろう。最も典型的な例としては、環境問題とエネルギー問題だ。日本のエネルギー不足は中国よりもっと深刻で、中日間のエネルギーでの協力は、双方にとって有利である。エネルギーの輸入、備蓄、使用効率の向上など、もし中国のエネルギー利用技術が日本と肩を並べれば、3分の2のエネルギーを節約することができるといわれている。日本は技術を教えることを望み、中国は勉強したいと望む。これは双方がともに必要としていることだ。

中国人たちの収入が増え、中産階層が増加し、農民の消費が増えるに伴って、中国市場がとても大きいということは日本人もはっきり分かっている。

日本にとって中国はなくてはならない国だ。戦後の日本では経済復興の過程に、朝鮮戦争とベトナム戦争の特需があった。米国は日本で大量の物資や役務を調達し、日本の経済は一気に回復した。

この特需という言葉は、日本のバブル崩壊後の｢失われた10年｣で再び使われた。それは「中国特需」だ。この言葉を見ても、日本経済に対して中国がどれだけけん引力があったかが分かるだろう。

私は中日の経済関係を楽観視している。各自の需要や政治が経済に影響するという点から見ても、私は楽観的に両国の将来を展望している。

｢チャイナネット｣2008年4月25日