中日両国間の相互理解促進や、コミュニケーション･ギャップの解消を目指して、｢これからの中日コミュニケーションのあり方とメディアの課題｣をテーマに、｢2008年中日コミュニケーションフォーラムin北京｣が3日午後、北京の日本文化センターで開催された。

中日コミュニケーションセンターが主催し、雑誌『中日伝播』、中国日企ネットなどが共催したこのフォーラムには、在中国日本大使館の道上尚史公使や、北海道大学大学院メディアコミュニケーション研究院の高井潔司氏ら、各方面の専門家が集まり、日中メディア報道の現状やインターネットメディアの影響力などについて深い検討が行われた。

中日新聞事業促進会の孫東民副会長はあいさつで、｢1972年の中日国交正常化以来、両国関係の安定した発展に伴って、中日の報道も以前に比べて多くなり、リアルタイムで情報を知ることができるようになった。当然、政治の影響を受けた感情的な報道が、両国の新聞やインターネットに時々登場するが、メディアは両国の交流や相互理解を促すために非常に重要な役割を担っている。中日は社会制度や文化背景、考え方などが異なるため、両国メディアの報道内容や視点も違う。1970年代に周恩来総理は、『求同存異（共通点を見つけ異なる点は残しておく）』と提起し、お互いの価値観を尊重し、寛大に両国文化の相違点を見るべきだと強調した。また中国では、『君子和而不同 (君子は和して同ぜず)』という考えを重視している。『和して同ぜず』の中日関係構築は、21世紀の中日両国の共通の課題であり、両国のメディアもそれを理解しなければならない｣と語った。