『朝日新聞』編集局長補佐である齋藤淳一氏によると、戦後、在日外国人と言えば主に在日韓国・朝鮮人を指すことが多かった。しかし、今日では在日中国人の数が在日韓国・朝鮮人を抜いて在日外国人の「最大勢力」となっている。

日本山梨県の温泉旅館で働く中国人研修生

周縁的存在からメディアの注目する存在へ

在日中国人といえば、日本の国民はすぐ中華街や年配の華僑を思い起こす。しかし、ここ数年来は日本メディアの在日中国人への注目度がますます高くなり、焦点も移住者、犯罪などの問題に限らず、多様化する傾向にある。第1世代、第2世代の華僑が主に飲食業、商業に従事しているとするなら、第3世代、第4世代の華僑が従事する職業は更に多種多様となり、日本社会に対する影響力もますます大きくなっている。そして、これらの変化は日本メディアの注目を集めている。

『朝日新聞』は09年2月10日から年間企画の特集『在日華人』を掲載し始めた。『朝日新聞』はこのシリーズのために優れた記者を集め、専門の取材班を結成した。綿密で突っ込んだ取材による記事は中国人のエリートをめぐって、1カ月に3回、1年にわたって掲載される予定である。

連載では、「在日華人」を日本にいる外国人の「最大勢力」としている。日本の主流メディアが「在日華人」という新しい概念で、日本で暮らす中国人や華僑、華人などを全面的に報道するのはこれが初めてだ。

この特集シリーズの登場は、日本社会で重視され始めた在日華人が、すでに弱小の「亜流派」から主流社会へと踏み込んだことを裏付けている。

日本の『毎日新聞』は2004年に「華僑の新時代」をテーマとして、神戸中華街の新華僑を対象に連載を行ったことがある。その中には、中華学校の音楽教師、二胡演奏家、ハイテクを身につけ日本で事業を始めた企業家、十分な経験を生かして祖国に根を下ろす帰国華僑などが次々と登場した。これらの報道は、在日中国人の姿が変わっていることを日本社会に意識させた。

しかし、当時の日本メディアの在日中国人をめぐる報道は中華街の華僑に限られたものだった。多くのメディアは、中華街に集まる「小さな勢力」にすぎないと彼らが見ていた在日中国人が、将来、在日外国人の「最大勢力」になることを予想できなかった。