第14回「東京―北京」フォーラム　未来に向けた意見数々

メディア分科会　変動するアジアや世界の政治経済で問われるメディアの役割

　最新の中日共同世論調査の結果によると、両国民の相手国および中日関係に対するプラスの評価が持続的に拡大している。メディア分科会のパネリストは一致して、メディアによる報道の多様化が双方のプラスイメージの強化に一定の貢献を果たしたと認識した。

　メディアには解決しなければいけない問題があると指摘したパネリストもいた。中国中央テレビのコメンテーターの白岩松氏は、報道は面白さではなく、ニュース性を主とすべきだと述べた。ＮＨＫ放送文化研究所の山田賢一上級研究員は、一部の日本メディアが客観的に報道していないのは、中国に対する「無知」に由来しており、相手国を知ることはメディア関係者の必修科目だと述べた。

　パネリストたちは次々に両国の世論環境の改善に提言・献策した。人民中国雑誌社の王衆一総編集長は次のように述べた。両国の親近感を増やすためには、架空に基づく推測ではなく、臨場感が必要だ。メディア関係者は現場を訪ねて、最もリアルで最も生き生きとした報道を行ってこそ、疑念や戸惑いを解消し、両国民の感情の好転を推進できる。