黄河科技学院の張翔客員教授は、日本車が苦境に陥った理由について、「日本車はHV技術を堅持し、中国の新エネ車補助金支給の終了後にHVが主流化することに賭けている。ところが中国市場の新エネ車への各種優遇は完全に終了しておらず、しかも日本のHVは新エネナンバープレートを申請できない。これらの理由により、日本車の新エネ車市場での販売が振るわなくなっている」と述べた。

　グローバル自動車メーカーがモデル転換を加速

　自動車メーカーは業界の変革を迎え、コスト削減により短期的に痛みを抑えられるかもしれないが、長期的に見るとモデル転換の加速と「オープンソース」の実現こそが重要になる。これを受け、トヨタ、ホンダ、VW、日産などのグローバル自動車メーカーはモデル転換のペースを大幅に上げている。

　ホンダは今年4月1日より新たな組織運営体制をスタートさせた。この体制の調整は電動化の時代を見据え、中国の生産面における経営戦略体制をさらに強化するものだ。

　トヨタの常熟市の研究開発拠点「トヨタ自動車研究開発センター（中国）有限公司」は今年8月、正式に「トヨタスマート電気自動車研究開発センター（IEM by TOYOTA）」に改名された。また中国の既存の合弁研究開発3社の資源をIEM by TOYOTAが担当する開発プロジェクトと融合し、一体型の研究開発体制を形成し、相互補完する。

　VWグループは「中国で、中国のために」というソリューションを重点的に掲げた。情報によると、VWグループは現在すでに中国地区でドイツを除く最大の研究開発センターを建設した。この研究開発センターは100％現地化開発により収益力と競争力を高め、コストを約30％削減する。また中国で設立されたVW（中国）科技有限公司は今後独自の意思決定を行い、フローの面でドイツ本社との意思疎通のコストを削減する。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2023年12月5日