国際オリンピック委員会（IOC）の最高位スポンサー（TOP）の顔ぶれに最近、変動が生じた。パナソニック、トヨタ自動車、ブリヂストンがTOPの契約を終了することを発表した。一度に3社のTOPを失い、IOCは「財布」が薄くなるリスクを迎えている。新華社が伝えた。

TOP撤退について、パナソニックとブリヂストンは同じような理由を掲げた。これは主に経営環境と自社の発展戦略の変化によるものだという。トヨタの説明はより率直かつ容赦ない。IOCが資金を選手のサポートとスポーツ促進に活用していないというのだ。

企業の撤退は費用対効果と取引の価値を考慮する。日本メディアは、日本企業3社が最も重視した東京五輪に期待したマーケティング効果がなかったと指摘。感染症の影響を受け、東京五輪は1年遅れの開催となった。無観客試合となり、スポンサーの露出度が下がると同時に、ブランドマーケティングのコストが上がった。

TOPプログラムの排他性のため、1業界のスポンサーは1社のみとなっている。企業の撤退は他社に進出のチャンスを与える。トヨタの自動車枠もパナソニックの視聴機器枠も、中国ブランドが空白を埋める可能性がある。注目度や影響力で五輪と肩を並べるサッカーW杯や欧州選手権でのスポンサーリストに名を連ねる中国企業が増えている。蒙牛の他に、ハイセンスとvivoもW杯のスポンサーに2回なった。BYDは独VWを退け、今年の欧州選手権の公式モビリティパートナーになった。

当然ながらIOCは既存のスポンサーが去った後、同じ品種のその他のブランドを選ぶことも、新たな品種の開発に転じることもできる。IOCは近年デジタル化変革に力を入れており、アリババやインテルのようなIT企業が注目されている。そのため新たな五輪スポンサーがどこになるかは未知数だ。

「中国網日本語版（チャイナネット）」2024年10月15日