米AP通信は20日、「宇宙授業は中国有人宇宙プロジェクトが次の10年に突入した際に実施された。これまでのわずか10年間で、中国は順を追い秩序正しくプロジェクトを推進し、単純な有人飛行から目標機とのドッキングまで発展した。中国は2003年に初の有人宇宙飛行を実現し、ロシアと米国に次ぎ世界3番目の快挙を成し遂げた国になった」と伝えた。
仏AFP通信は、「中国の宇宙プロジェクトは野心あふれるもので、2020年の宇宙ステーション建設と有人月探査を予定している。中国は数十億ドルの宇宙プロジェクトの経費を、世界における地位および技術力を向上させ、共産党がかつての貧困国の運命を変えた象徴としている。同プロジェクトは国内向けに宣伝を強化しており、中国中央テレビ(CCTV)のゴールデンタイムに全過程が放送されている」と報じた。
大阪大学工学部の教授は20日、「私は今日、中国の宇宙授業を視聴した。中国は2003年に有人宇宙飛行に成功した際に、日本人に衝撃を与えた。当時の多くの日本人は、日本からのODAが、中国に日本を追い抜かせたと不快そうに言っていた。その後中国から宇宙進出に関する情報が次々と伝わり、日本人に羨望感を抱かせている」と語った。
アル・ジャジーラが20日に中国の宇宙授業を報じると、あるネットユーザーは、「科学技術の発展を支持するすべての国は、政治生態チェーンの最上部に名を連ねることができる」と指摘した。しかしながら、誰もがそのような観点を持っているわけではない。ボイス・オブ・アメリカは20日、「中国の宇宙計画は短期間内に画期的な進展を実現したが、これには国際宇宙ステーションが含まれない。その一部の原因は米国からの反対であり、中国軍の支援する宇宙プロジェクトを懸念する声も少なくない」と伝えた。
世界の宇宙・衛星関連ニュースに注目するスペース・サイエンス・ニュースは、「5月21−22日、第5回宇宙技術イノベーション国際会議が上海で開催された。ロシア、フランス、インドネシア、マレーシアなどの各国の関係者が出席したが、170億ドルの宇宙事業経費で他国の宇宙部門を見劣りさせるNASAからは、誰も出席しなかった」と報じた。印ヒンドゥスタン・タイムズ紙は20日に専門家の発言を引用し、「米国の無視と拒絶は、中国の宇宙事業の発展を阻止できない」と指摘した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2013年6月21日
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