3日の円相場は1ヶ月ぶり最安値を更新し、ホンダ、日産、トヨタなどの日系自動車メーカーの株価が2〜3%上昇した。しかし、この3社が今週発表した売り上げはいずれも減少している。中国市場で売り上げを伸ばして持続的な成長をアピールしたいところだが、立て直しは容易ではなさそうだ。英「フィナンシャル・タイムズ」が3日報じた。
昨年の釣魚島(日本名:尖閣諸島)を巡る問題がエスカレートしことが原因で、日産の中国での新車販売台数とショールームを訪れた客数はいずれも半減するなど、日系企業は深い傷を負うことになった。その後、中国人の日本ブランドに対する態度に改善が見られたものの、日本の三大自動車メーカーの中国での業績は決して思わしくない。
同紙は、そういった状況にあっても中国市場の未来は明るいと指摘する。日系自動車メーカーの最大の優位性は質への確固たる信頼。これまで中国人は自動車購入の際、ほとんどの場合利便性だけを考慮し、下取り価格といった先のことは考慮しなかった。しかし、近年下取り価格を考慮に入れて新車を購入するドライバーが増え、自動車の質が下取り時の決め手となることに気づき始めている。この際日本車の質の良さが大きなポイントになる。
また同紙は、日系自動車メーカーは業績悪化の原因を政治になすり付けてはならないと指摘する。近年の業績悪化の要因は企業戦略の失敗にもあるからだ。この問題は基本的には解決を得られたが、各国が中国の巨大なマーケットに着目している今、改めて中国市場での立て直しを図ることは容易ではない。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2013年9月6日