経済開発協力機構(OECD)が4日に発表した研究結果によると、OECD加盟国の平均寿命は、1970年から10歳以上延びている。しかし加盟国の米国の平均寿命はOECDの平均水準に達しておらず、最低水準に近いほどだ。
調査対象となったのは34の加盟国。OECD加盟国の2013年の平均寿命は80.5歳で、1970年より10歳以上延びた。女性の寿命は依然として男性を上回ったが、その差は7歳から5歳に縮小された。
OECD加盟国のうち、平均寿命トップ3は日本、スイス、スペインとなった。日本は83.4歳。4−6位はイタリア、フランス、オーストラリアの順。スロベニア、ハンガリー、メキシコがワースト3。
米国の2013年の平均寿命は78.8歳で27位となり、OECDの平均水準を下回った。1970年の時点では平均水準を1歳上回っていた。
米国の平均寿命が「中の低」である原因は、公共医療・衛生体制が脆弱で、数百万人の米国人が医療保険の対象となっていないことだ。これにドラッグ乱用、肥満者の増加、交通事故と自殺の多発が加わる。また米国の健康のための支出は他国を大幅に上回り、OECDの平均水準の2.5倍となっている。
死亡リスクを高める3大要素は喫煙・暴飲・肥満だが、米国の肥満指数はOECDの34の加盟国のうち最下位となっている。しかし喫煙は健康水準とされている。
オーストリア、エストニア、フランス、ハンガリーは喫煙・飲酒状況が望ましくない。そのうちハンガリーは喫煙・暴飲・肥満のすべてで低得点となった唯一の国だ。スウェーデンとノルウェーは、高得点を記録した。喫煙を見ると、女性の喫煙量が男性を上回ったのはアイスランドのみ。
またOECDの報告書によると、自殺率が最も高い国は韓国で、10万人中30人が自殺している。韓国の場合は男性の方が自殺率が高く、韓国人男性10万人中45人が自殺している。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2015年11月6日