豪州出身のジャーナリスト、映画作家のジョン・ピルジャー氏が撮影に2年を費やしたドキュメンタリー「間もなく訪れる対中戦争」が本日、ロシア・トゥデイのドキュメンタリーチャンネルで放送される。
この「沈黙を破る」ことを目的にした作品は事実によって、米国がいわゆる「中国脅威論」を叫び続けているが、実際にはアジア太平洋で武力を誇示し脅威になっているのは米国であることを証明している。
ピルジャー氏はドキュメンタリーの中で「米国の(軍事)基地はミサイル、爆撃機、軍艦などを使い、中国を包囲する巨大なロープを形成し、豪州から太平洋を渡りアジアやさらに遠くへ進出している」と述べた。
ピルジャー氏は今月2日、米誌(電子版)の寄稿文で「第二次大戦以降で最大規模の、米国主導の軍拡が行われている……(中略)……旧ソ連解体後のロシアが生まれ変わったように、中国の経済力の台頭も、人類事業を支配する米国の神聖なる権利の脅威になっている」と指摘した。
ピルジャー氏はドキュメンタリーを撮影すると同時に、米国が中国に関するステレオイメージを広く伝え、「中国の真の姿」の理解を妨げているとほのめかした。
ピルジャー氏は上述した寄稿文でも、米国防総省が2014年にいわゆる「情報主導」(メディアの操作や誤報)を口実に40億ドル以上の資金を費やし、中国に宣伝戦を仕掛け、中国を「航行の自由」の脅威と描写したと指摘した。
ピルジャー氏は「世界経済の重心がアジアに移るに伴い、米国は同地域に海軍の大半の勢力を配備している」と述べた。