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発信時間：2017-09-08 13:39:06 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

　未来の車がすべてゼロ・エミッションになれば、排気ガスの検査を行う企業はどう対応していけばよいのだろうか。Automotive News Europeが伝えた。

 

　日本の堀場製作所は、その日が訪れることは永遠にないとしている。フォルクスワーゲン（VW）の排ガス不正操作を暴いたのは、堀場製作所の装置だった。

 

　同社の堀場厚代表取締役会長兼社長（69）は「EVの世界自動車市場におけるシェアが、3分の1を超えることはない。これほど多くのEVの充電をまかなうインフラを整備できないからだ。アリゾナ州の砂漠の奥地でガソリンスタンドを建設しようとする人がいるだろうか」と例を挙げて説明した。

 

　「内燃エンジンを搭載する自動車（ディーゼル車を含む）は、特に新興市場で独自のシェアを維持し続ける」

 

　堀場製作所は、堀場氏の父が創業。堀場氏はインタビューで「未来の自動車業界が完全にEVに独占されると考えている人は、漫画の読みすぎだろう。これは技術的な問題ではなく、非常に現実的な問題だ」と述べた。

 

　アナリストは「堀場氏はディーゼル車が依然として大きな生存空間を持つと考えているが、VWの不正発覚から2年に渡り、EVの発展が加速する傾向が見られている」と指摘した。

 

　世界最大の自動車市場である中国は、大気汚染状況に基づき自動車の取引制限や、燃料の経済性への監督管理を積極的に推進している。その一方で、英国、フランス、ノルウェー、インドは、将来的に化石燃料を使用する自動車の販売を禁止する目標を打ち出した。テスラなどのEVブランドの興隆により、EVへの好感度も高まっている。

　「中国網日本語版（チャイナネット）」　2017年9月8日

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