25日付シンガポール紙は、「一帯一路、気候変動を緩和」と題した記事を掲載した。要旨は下記の通り。
英国の経済学者のニコラス・スターン氏は「中国は二酸化炭素排出削減で成果を収めている。中国の行動は、一帯一路関連国のモデルだ」と指摘した。
コロンビア大学教授のジェフリー・サックス氏も、一帯一路は気候変動緩和の実現を促すと話した。「この世界最大のインフラプロジェクトが環境的に持続可能であれば、歴史を創るだろう」
スターン氏は先ほど開かれた中国発展フォーラムにて「2011−15年の第12次五カ年計画期間中、中国の二酸化炭素排出量の増加率が低下し、現在の第13次五カ年計画期間の排出は安定を維持している。第14次五カ年計画期間には、中国の二酸化炭素排出量は大幅に減少するだろう」と予想した。
「一帯一路諸国の総面積は中国の3倍で、現在の1人平均収入と排出量は中国の半分だ。ところがあと20年たてば、彼らは中国の現在の水準に達するだろう。ところが一帯一路はこのようにはならず、中国がいかにすべきかを示しているところだ。中国はモデルチェンジの見本だ。中国の国内における見本は、他国との協力に応用されるべきだ。中国は影響力を持ち、海外でも同じ基準を設ければ、良い影響力を生むだろう」
すでに60数カ国がこの野心あふれる新シルクロード計画に参加しているが、うち多くが発展途上国だ。サックス氏は「一帯一路が21世紀のクリーン交通、ゼロエミッション、スマート・相互接続のネットワークという21世紀のインフラになることができれば、歴史を創るだけでなく、持続可能な未来の実現を促すだろう」と指摘した。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2018年3月26日