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発信時間：2018-12-04 13:22:39 | チャイナネット | 編集者にメールを送る

   日本メディアによると、スマホゲームを主力業務とする日本のゲーム会社の業績が低迷している。ゲームのキャラクターを売りにして利益をあげるスタイルから脱却できず、新たな人気商品を生み出すのが困難なことが要因。また、新たなプレイスタイルを打ち出した中国と韓国の企業のゲームが台頭し、「ゲーム大国」日本の地位は揺らいでいる。

 

　『日本経済新聞』ウェブ版は11月30日、米国の調査会社App Annieが2018年の日本のモバイルゲーム市場は前年比15％増の約140億ドルになると予想したと伝えた。その一方で、モバイルゲームを主力業務とする日本のゲーム会社の成長は鈍化している。2018年7～9月、モバイルゲームを主要業務とする17社のうち12社が減益または赤字となった。

 

　記事によると、モバイルゲーム市場を開拓したガンホー・オンライン・エンターテイメントは主力ゲーム『パズル＆ドラゴンズ』を配信して6年になるが、プレイヤーの数は減少傾向にある。

 

　そのほか、業務の縮小と撤退の動きも見られる。ゲーム開発会社のマーベラスは、スマホゲーム・PCゲーム事業に従事する従業員を対象に約40人の希望退職者を募集する。従業員数をピーク時の約半分に減らすという。同社の中山晴喜会長兼社長は、「状況が数年前と異なり、現在は開発費だけで10億円かかる」と話す。

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