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WHO：「ワクチン懐疑論」は2019年最大の公共衛生脅威の1つ。
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春は児童が予防接種を受けるのにふさわしい時期である。しかし、ユニセフは3月1日、世界の麻疹発病例が爆発的に増加し懸念すべき水準に達し、しかも健康インフラが整備されておらず衛生意識が低い地域だけでなく、米国、日本、フランス、カナダなどの先進国でも大量に発症していると警告した。
世界保健機関（WHO）の194の国・地域の麻疹発病例に関する統計報告によると、2018年に世界の麻疹発病例は48.4%増加し、うち98の国・地域で発病が増加した。最も増加したのはウクライナで、3万5120例報告された。日本の2019年の発病例は170人に達し、10年の同期と比べて最多となっている。2018年のイギリスの発病例913例で、前年より3倍以上増加。米国は6倍となった。
このような状況を受け、中国外交部や観光部などの関連部門は出国する公民に対し、ワクチンを接種し予防するよう呼びかけた。世界を席巻する麻疹に対し、ワクチン接種を実施すれば、中国で流行することはなく、国外の悲惨な教訓を汲み取る必要がある。教訓の1つは、「ワクチン懐疑論」の登場と拡散である。WHOは「ワクチン懐疑論」を2019年最大の公共衛生脅威の1つとしている。
ある研究者は、世界に480のワクチン反対サイトがあることを発見した。そのほか、映画、スター、書籍などもワクチン反対の情報や考えを主張している。さらに、「ワクチン懐疑論」の書籍がアマゾンのワクチン類図書売り上げランキングに入った。
これらの状況は、「ワクチン懐疑論」とワクチン反対運動の市場が世界にあることを意味する。しかし、人類の歴史と科学史を見ると、ワクチン接種が生命と健康を守るという大きな役割を果たしていることは何度も証明されている。そのメリットは副作用を大幅に上回り、天然痘と急性灰白髄炎はワクチンで消滅させることができる。
「ワクチン懐疑論」とワクチン反対運動が拡散し続ければ、麻疹の勢いがますだけでなく、さらに多くの伝染病が生命を奪うことになる。1963年に世界で麻疹ワクチンの接種が普及する前、年間推定260万人が麻疹で死亡していた。ワクチン普及後の2000年から2017年、2110万人が麻疹ワクチンを接種し死を免れ、世界の麻疹死亡例は80％減少した。
「中国網日本語版（チャイナネット）」2019年3月5日
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