日本の政治家と軍部高官は、ヒトラーの幕僚たちと同じく、長期的な視野を持たなかった。1980年代になり公開された「二号研究」の資料によると、太平洋戦争勃発前、日本空軍の安田武雄参謀長と、後に首相になる東条英機陸軍大臣は、核兵器の研究を非常に重視していた。日本の海軍・陸軍は、核兵器研究に向け専門機関を設置した。
しかし日本海軍は程なくして、理論的には原爆を作ることが可能だが、十年の時間を要すると悲観的に認めた。彼らはまた、ドイツと米国は戦争用の原爆を作り出す余裕はないと憶測した。
この判断ミスにより、日本海軍は核物理応用研究委員会を解散した。日本空軍は有名な核物理専門家の仁科芳雄氏が担当する「二号研究」を維持していたが、日本政府は核兵器の研究に必要なウランを提供できず、研究が頓挫した。
米国が広島に原爆を投下すると、日本の大本営は米軍に攻撃を仕掛けるための時間をかせぎ、天皇と大和民族の保全を図るため、科学者に対して6ヶ月内に核兵器を生産するよう求めた。仁科氏は、「6ヶ月どころか6年かかっても無理だ。我々にはウランがなく電気もない。これでは何もできない」とさじを投げた。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2013年4月7日