エネルギーの過度消耗を変えなければ、中国経済のさらなる発展は見込みなし

馬凱主任はCCTV記者のGDP成長についての質問に答えた際、次のように述べた。

さまざまな要因を総合的に考察すれば、昨年の10.7%の成長率は全般的には正常なものである。一、振幅が比較的に小さかったこと。四年連続で経済成長率は10％或いはやや上に保たれており、年度の間、四半期の間の振幅は比較的に小さく、大きな起伏がなく、これは経済の安定性が向上したことを表す。二、価格が比較的に落ち着いている。消費物価指数は1.5％上がっただけで、インフレーションは生じなかった。三、利益が比較的に望ましい。財政収入は39000億元以上に達し、22%成長し、一年間で7600億余元増えた。7600億元と言えば、1995年、1996年の年間歳入に相当する。工業の利益も大幅に増えた。資金投下から見れば、単位GDPエネルギー消耗（原単位）は三年間に初めて低下が見られるようになった。四、これを支える条件から見れば、石炭、電気、ガス、運輸の緊張状況が明らかに改善された。

経済成長スピードは全般的には正常であるが、喜びの中に憂いもある。それは主に経済成長の代価が大きすぎること。経済成長パターンを変え、構造を最適化し、過度のエネルギー消耗の状況を変えなければ、中国経済の良好な前進はありえなく、しかも遠くに至ることはできない。したがって、経済成長率がさらに適切なものとなり、良好の中で速さを求め、安定を保ち、大きな起伏を避けることが望まれる。

上述の分析に基づき、それと同時に現在のGDP指標は指導的で、予期的なものであり、社会各界、特に各省、自治区、直轄市の各クラスの政府に明確な指導を与えることを考慮に入れて、今年のGDP成長の目標を8%に定めたわけである。というのは、私たちの仕事のエネルギーをスピードの追求に置くのではなく、成長パターンの転換、構造の調整、経済運行の質の向上に置くべきである。

実は8％も低い成長率ではなく、世界平均成長率をはるかに上回るものである。それと同時に、これは予期の目標であり、執行の中で調整することもできる。総理の政府活動報告の中で提出された措置を真剣に貫徹し、実行すれば、今年は必ず安定した、良好で速い発展の勢いを保ち続けることができる。