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中国の朝韓問題専門家・呂超氏は7日『環球時報』に対し、「韓国メディアの報道した軍事演習取り消しが現実のものになれば、我々は韓国のその時機を判断し情勢を推し量った賢明な行動を歓迎する」と語った。ただし、呂超氏の考えでは、米韓が完全に軍事訓練を取り消す可能性は低く、軍事訓練縮小または空母派遣の取りやめに止まる可能性が高いとみている。米韓は軍事訓練の標的を北朝鮮としているが、戦争をも恐れない北朝鮮にとって、軍事訓練など何の脅威にもならない。「効果の望めない軍事訓練の副作用で、中国との関係を悪化させてしまっては、韓国にとって何の意味もなくなってしまう。」
日本の『毎日新聞』によれば、黄海は朝鮮半島と中国の山東半島の間に位置する。米韓軍は仁川以南の海域で合同演習を計画しているが、その西側が山東半島であり、中国北海艦隊の所在地、青島となっている。米国空母がその海域に出現するということは、平壌に向かって長やりを構えるようなものだ。しかし、黄海を自分たちの裏庭と思っている中国は、そこにどんな長やりが持ちこまれようと、黙っているわけにはいかない。また、同紙は7日、米韓の黄海での軍事訓練について、事態は複雑化するばかりで、今後、米中が黄海を舞台として激しい攻防を繰り広げる可能性もあるとしている。
7日午後、『環球時報』の孫秀萍記者が横須賀の市議所を訪れた際、基地対策科の役人は、空母「ジョージ・ワシントン」号が出航していないことを証言した。ここ最近、韓国メディアは、軍事演習に対する中国各界の不満に注目し始めている。「米韓西海(中国:黄海)軍事演習に中国激怒 軍部メディアも断固抗議」、これは7日、韓国の『朝鮮日報』サイトで、最も目を引かれた掲載記事の一部である。記事は、中国の憤慨が、中国が黄海を沿岸安全に関わる要衝と見ていることに由来するとしている。つまり、米国の空母が黄海に配備されれば、それは北京、天津等の中国首都圏都市及び遼東半島等の地区が全て、米国空母の戦闘範囲に入ってしまうことを意味するのだ。