20世紀初頭、中国では大量の学生が日本へ留学し、世界留学史上でも稀に見る日本留学大ブームとなった。調査と統計によれば、20世紀初頭、少なくとも約2~3万人の中国人学生が日本へ留学したとされている。
これには、当時の清政府の留学促進政策及び日本明治政府の積極的な招致が大きく関係している。戊戌の政変、義和団の乱、八国聯軍の侵略等、国内外においてダブルパンチを受けていた清政府は、その政権維持のため、新政措置を取った。そのうちの一つが、日本の明治維新を手本にすることであり、積極的に学生たちの日本留学を推し進め、奨励規程の公布まで行なった。特に、1905年の清政府による科挙制度の廃止も大きく影響し、多くの知識人が留学の道を選び、相次いで日本へと旅立った。
一方の日本政府もまた、積極的に中国からの留学生を受け入れた。日清戦争で中国を打ち破った日本明治政府は、今度はロシアを極東制覇のライバルとし、敗戦国である清政府に対しては、硬軟織りまぜた形の丸めこみ政策を取っていた。日本政府は、中国人留学生の受け入れによって、中国政府を丸め込めるばかりか、外貨収入増加にも繋がり、更には中国国内に親日勢力を育てることができると考えていた。そのため、日本の各界は中国人留学生の招致を重視し、中国人留学生を専門に受け入れる学校まで開設した。また、中日両国は距離的にも近く、交通が便利で、費用も節約でき、文字や習慣も似ていることから、欧米留学と比べ有利な点が多かった。
しかし、千単位万単位の学生たちを日本留学へ向かわせた最大の原動力は、やはり若者たちの、日本に学ぶことで深刻な民族危機にある母国を救おうという強烈な愛国精神だった。
日清戦争での敗退と下関条約の締結について、中国人愛国者たちはそれをこの上ない恥辱と感じる一方で、日本の明治維新による富国強兵の成果を目の当たりにしていた。そこで、中国の維新派は日本の維新に学ぶことを国難回避の策としたのである。そのため、日本へ留学し、直接その改革や富国強兵の経験を学ぶとともに、日本というフィルターを通した西洋文化を吸収することが、多くの愛国青年たちの憧れの道となった。特に19世紀末、帝国主義の列強において中国分割の動きが盛んになった頃には、国の存亡問題が目前に迫り、愛国青年たちの留学による母国救出熱は更に高まっていった。
「中国網日本語版(チャイナネット)」2011年9月22日