資料写真
米国メディアの報道によると、アメリカ海軍大学校の専門家である日本国籍の吉原俊井氏は、「日本は海上の地理的位置という先天的なメリットを利用し、海上遊撃戦を発動し、中国の日本に対する脅威を最小限に抑えるべきだ」と述べた。軍事専門家の張召忠氏は中国中央テレビのインタビューに応じた際に、「日本のすべての島嶼は中国の目の前にある。中国の第二砲兵部隊と空軍が先に攻撃を仕掛ければ、日本の遊撃戦は最初から起こり得ない。日本は集団的自衛権の行使を容認し、防御の奥行きと戦略的機動能力を拡大し、東中国海、黄海、南中国海、全世界の海洋で中国を包囲する能力を強化した」と述べた。
日本の専門家は、「中国海軍が近年急速に発展していることから、中日の軍事力のバランスが徹底的に打破された。中日の国力を比較すると、中国に真っ向から対抗する行動は賢明ではない。むしろ日本は地理的位置というメリットを十分に活用し、海上遊撃戦により中国海軍を混乱させ、レーダーに捕捉されにくいミサイル艇によって中国の水上艦隊に追い打ちをかけるべきだ」と提案した。
張氏は、「日本のいわゆる海上遊撃戦は、東中国海の釣魚島に近い南西諸島に対艦ミサイル、ミサイル艇、軍機などを配備し中国を封鎖することだ。遊撃戦は本来わが軍が得意とする戦法であるが、日本はこれを隠れて学び、そのままお返ししようとしている。これには中国を惑わす狙いがある」と指摘した。
日本の「海上遊撃戦」は、東中国海で中国海軍の空母や大型駆逐艦などを攻撃する構想だ。張氏は、「象がプールで泳ごうとするだろうか?本当に戦争になった場合、遼寧艦が東中国海に向かうだろうか?日本のすべての島が、中国の目の前にある。戦争状態に突入する場合、第二砲兵部隊と空軍が先に発言すれば、日本の兵器はあっさりと破壊されるので、その後の遊撃戦は起こり得ない」と分析した。
張氏は、「日本が現在見せている動きは、集団的自衛権の行使容認および憲法改正に関連している。日本はこれらの行為は中国ではなく世界に向けられたもので、世界にとって有益だと称している。これはすべて嘘であり、自衛隊の発展は中国をターゲットとしている。日本は防御の奥行きと戦略的機動能力を拡大し、東中国海、黄海、南中国海、全世界の海洋で中国を包囲する能力を強化しようとしている。いわゆる海上遊撃戦は東中国海だけでなく、全世界の海洋で機動作戦を展開することを意味している。これは日本の真の戦略的構想だ」と語った。
「中国網日本語版(チャイナネット)」 2014年10月16日